日本最大、世界でも有数の総合化学メーカー。
2017年4月、三菱系の化学メーカー3社（三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨン）の統合により発足。多くの産業や、日常生活を支える製品・技術を提供している。
特に、アクリル樹脂の主原料となり、自動車、建材、ディスプレイ、透明シート、コーティングなどあらゆる用途で使用されるMMA（メタクリル酸メチル）は、世界シェア約30%とトップシェアを誇る。
2021年4月、ジョンマーク・ギルソン氏が社長に就任。同社初の外国人且つ社外から招聘された社長として注目を集めた。大規模な構造改革を実施し、単なるホールディングスでは無く、グローバル全体で500社を超えるグループ会社が一体となった「三菱ケミカルグループ」として、One Companyの経営体制を整えた。
2024年4月より、課題が多く残る中で、石化畑出身の筑本学氏が新社長に就任。『新中期経営計画 2029』では「ケミカルズ事業を全社で最も稼ぐ事業にする」を打ち出し、ノンコア事業の整理・売却を加速。その一環で、2025年2月に連結子会社であった田辺三菱製薬の売却を発表。これにより、ヘルスケア事業から大きく軸足を移し、化学事業に経営資源を集中させる姿勢が鮮明となった。
今後は「EV/モビリティ」「デジタル」「ケミカルリサイクル」「半導体」市場に特に注力し、M&Aも含めた事業拡大を目指す。
「KAITEKI実現」の考え方のもと、ダイバーシティ＆インクルージョン実践や多様な働き方推進には非常に注力している。
社員の専門性や主体性を高め、能力を発揮しやすい環境を整えるべく、管理職を中心としてジョブ型雇用を導入。これにより、一般職も年齢や勤続年数を含んだ職能評価ではなく職務内容に応じた処遇であり、学歴による給与テーブルの差異も無いものとなっている。
具体的に以下のような取り組み事例があり、決して形骸化されていない制度と言えるだろう。
■社内公募（毎月相当数の案件が動いている）
異動は社内公募が前提とされており、原則として転勤も希望者のみ対象となっている点が大きな魅力。管理職は、最長6年間（3年間×2回）は転勤を避けることができる。
勿論、転勤の打診は発生するが、必ず本人の同意を伴って決定されるため、安心して長く働き続けることが出来る環境。
■男性育休（2017年3%以下だった数字が、現在7割を超える水準に到達）
性別関係なく、お子様の送り迎え等、リモートワークやフレックスを活用し、柔軟に働かれている方が大勢いる。
■有給消化率（8割近い水準を常に維持）
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