【職務内容】
映像言語モデルVLMなど複数種のデータに基づいて認識・分析するAI及びセンシングに関する研究開発プロジェクトを企画・遂行し、事業の技術的優位性を創出します。具体的な業務内容の例は以下の通りです。
[1] VLM等を用いて実世界の物体や状況を把握する技術に関する研究開発プロジェクトをリーダー及びPMとして遂行(数名規模を想定)
[2] 研究成果の事業化支援(事業部門への技術移管)
[3] 新規の個別研究プロジェクトの企画
[4] 研究成果および周辺技術を実装した試作品開発・実証実験の推進
[5] 論文発表・広報発表等による対外的な情報発信、知財化推進
[6] 他組織と連携した共同研究の推進
数名規模の研究チームリーダーとして業務に従事いただきます。チーム内での日常的な技術討議や指導、担当プロジェクトの進捗管理、事業部門への活動提案・コミュニケーション、想定顧客や大学等への技術紹介や連携活動提案、業務委託先の管理監督などを含みます。チームとしての成果出しを目指していただくため、自分自身で直接コーディングをすることは必ずしも必要ではありません。
<ご参考>
大規模言語モデル(LLM)と画像分析により被災状況を把握する技術を開発
【ポジションのアピールポイント】
NECは幅広い事業領域を持つため、1つの研究成果を通して世の中の様々な分野・人々に貢献できます。研究所では、その強みの源泉となるべくSOTA相当のコア技術・応用技術に取り組むことから、最先端の技術開発経験を積むことができます。また、その成果を起点として、論文・特許・招待講演・学会委員など個人の対外アピールがしやすいメリットもあります。将来的には、研究を追及するパス・研究を統括するパス・事業応用に比重を置くパス等がございます。
【MUST】
・実世界を対象とする画像認識またはAI分野での研究開発経験
・研究開発プロジェクトのリーダー経験
・学術会議等での講演・発表実績
・研究に関わる英語コミュニケーションスキル(プレゼンと短い対話、メールなどテキストベースのコミュニケーション)
【WANT】
・研究テーマの提案経験(世の動向・課題調査から、研究計画の立案、体制づくりなど)
・顧客など自身の研究に関わるステークホルダーへの技術紹介や活動提案などの経験
・英語による技術ディスカッションスキル
【求める人物像・ソフトスキル】
・社員としての事業成功への貢献意欲
・最新技術の理解に積極的に取り組む意欲
・上司や周囲の協力のもとで、物事をやりきる責任感
・社会人として標準的なコミュニケーションスキル
コアタイムなしのフレックスタイム制(標準勤務時間帯:8時30分~17時15分、標準所定労働時間:7時間45分、休憩時間:60分)
※裁量労働制の適用有(職務に応じて適用)
裁量労働制が適用される場合は7時間45分勤務したものとみなす。
【職場環境】
リモートワーク:週半分以上可能
研究テーマ・状況によっては、出社頻度が高くなる場合があります。
リモートワーク:週半分以上可能
残業時間:30時間以内
●休日
完全週休2日制(土曜日、日曜日)、祝日、年末年始、特別休日
年間休日126日(2025年度)
●休暇
入社年度の年次有給休暇の付与日数は、年間20日を入社月により按分とする。
年次有給休暇(翌年まで積立可、半日単位・時間単位取得制度あり)、ファミリーフレンドリー休暇、キャリアデザイン休暇、結婚休暇、産前産後休暇等
あり(原則3ヶ月)
給与改定:年1回(4月)
※当年度2月1日以前に入社し、翌年度7月給与支給日に在籍している者を昇降給の対象とする。
※当年度の評価にもとづき翌年度7月に給与改定額を決定するが、改定後の給与は4月から適用する。(4~6月分の差額は7月にまとめて支給)
年2回(12月、6月)
※査定期間は事業年度単位(4月~翌3月)とする。
※管理職は年間賞与を6月に一括支給する。
(採用時のグレードにより、6月の業績賞与のみとする。)
※主任以下は、年間賞与を12月、6月に分割支給する。
雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】 電力需給統括部 電力需給システム開発プロジェクトリード担当
【東証プライム上場 大手プラントエンジニアリング会社】 技術系総合職(水処理エンジニア)
【東証プライム上場 世界に展開する電子・機械部品メーカー】 半導体製品の営業・海外営業支援
全員参加型のビジネス変革が成果を生み出し、キャリア人材の成長機会が増え続けています。
魅力ある地域と産業の未来を見つめ、 官民連携のあるべき姿を提言する
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます
人の営みと地球環境が調和できる社会。 車載電池は一つの有効な手段になる。
「成長の果実」を従業員の手に。 世界と日本で多くの企業が待ち望む、 新たな報酬制度の運用を支えたい。