●職務内容
<期待役割>
音声基盤を含むコンタクトセンターに関するプロジェクトを担当可能です。担当業務の例としては以下の通りです。
●コンタクトセンターシステム構築、コンサルティング
・コンタクトセンターに関わる課題解決のコンサルティングや、必要なシステム開発/運用のプロジェクトマネジメント
・SalesforceやMicrosoftといったプロダクトを活用した業務改革を主体として、お客様の発展に寄与する活動
<プロジェクトにおける開発環境・要素技術>
・Salesforce、Dynamics365
・Amazon Connect等の音声基盤
・自社開発基盤(iPLass)
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
コンタクトセンター課題解決業務とプロジェクトマネージャー/リーダー業務は一気通貫で対応可能です。
<コンタクトセンター課題解決業務>
お客様によって課題はさまざまですが、例えば、コンタクトセンター/コールセンターのオペレーターの人材確保が困難な場合、限られた人員で業務を回す必要があります。オペレーション業務を見直して、「有人対応が必要な業務」以外はチャットボットによる自動応答などのシステム対応に切り替えられるよう業務プロセスを整理します。
<プロジェクトマネージャー/リーダー業務>
顧客接点DXソリューションである「Salesforce Service Cloud」または「Dynamics365 Customer Service」の導入におけるプロジェクトマネジメント全般(要件定義、設計、開発、テスト)ならびに保守をお任せいたします。
※開発やテスト業務は、パートナー企業への委託あり
お客様の課題に合わせて、チャットボットや音声認識ソリューションを組み合わせて提案する機会が増えています。
●下記の経験、スキルを有する方
・プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー経験
・顧客接点領域(CRM領域)の知識
●歓迎する経験・スキル
・Salesforce開発経験
・Microsoft Dynamics開発経験
・音声基盤(Amazon Connect等)開発経験
●求める人物像
・自らスキルアップを目指し、自分のキャリアを切り開いていく気概がある方
フレックスタイム制
所定労働時間:1日7時間<標準勤務時間9:30~17:30(休憩 12:00~13:00)>
コアタイム:2時間30分、部署単位で設定<例:9:30~12:00>
裁量労働制(専門業務型、企画業務型)、事業場外みなし労働制
1日あたりのみなし労働時間:8時間15分(休憩 12:00~13:00)
【株式会社ISIDエンジニアリング】
■採用時の職種や資格等級により、専門業務型裁量労働制の適用あり。
※詳細については条件面談にて説明となる。
完全週休二日制(土曜日、日曜日)、祝日、年末年始、有給休暇(入社日より付与、最高20日)、リサイクル有給休暇(60日まで積み立て可)、リフレッシュ休暇(5年毎)、各種慶弔休暇 など
■年次有給休暇
1 年目:10 日(但し、入社時期により按分付与)
2 年未満:15 日、満 2 年以上:20 日
※毎年 4 月 1 日または入社日に付与
※年間平均有休取得日数:11.5 日(2016 年度実績)
【株式会社ISIDエンジニアリングについて】
■週休 2 日制(土・日)、祝日、年末年始 6 日(12/29~1/3)
■年次有給休暇
・1 年目 10 日(但し、入社時期により按分付与)
・2 年未満 15 日、満 2 年以上 20 日
※毎年 4 月 1 日または入社日に付与
※年間平均有休取得日数 11.5 日
■リフレッシュ休暇:勤続 5 年毎に連続 5 日もしくは 10 日
■その他の休暇:結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇など
試用期間あり(6ヶ月)
※試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません。
昇給・昇格:年1回(1月)
賞与:年2回(6月・12月)
健康保険(電通健康保険組合)、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
【株式会社ISIDエンジニアリング】
厚生年金、雇用保険、労災保険
【東証プライム上場 日本有数の電機メーカー系プライムベンダー】 ITエンジニア(社会インフラのDX/GX事業 電力・エネルギー領域)
【東証プライム上場 大手海運会社】 事務系総合職
【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】 需給推進部門 電力需給の業務基盤構築プロジェクトリード(主任)
全員参加型のビジネス変革が成果を生み出し、キャリア人材の成長機会が増え続けています。
魅力ある地域と産業の未来を見つめ、 官民連携のあるべき姿を提言する
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます
「成長の果実」を従業員の手に。 世界と日本で多くの企業が待ち望む、 新たな報酬制度の運用を支えたい。
世界水準の研究、技術資産を活かして、 非金融領域に新しい価値を生み出し、 お客さまの新しい事業を支え続ける。