日本を代表する総合商社。三井不動産・三井住友銀行と並ぶ「三井新御三家」の一つ。
伝統的に重厚長大産業や資源・エネルギーの上流権益に強みを持っており、鉄鉱石、原油・ガスの権益は国内トップクラス。
2023年3月期の連結純利益では、初の1兆円台を記録。
明治初期、貿易が外国商館に独占されている状況を打破するべく井上馨や益田孝らによって設立された先収会社が源流。
井上馨の政界復帰に伴い、先収会社は解散したが、当時27歳だった益田孝が社長を務める旧三井物産が1876年（明治9年）に設立。日本初の総合商社であり、日本特有の「総合商社」という企業形態の原型を作った。
法的には旧三井物産と現在の三井物産には継続性はなく、全く別個の企業体であるが、旧三井物産の実績や精神は受け継がれている。
“人の三井”とよく称されるように、「人材主義」が最も重要な企業文化の一つ。
2026年3月期までの中期経営計画では下記3つの攻め筋を設定。
①Industrial Business Solutions
社会の発展に不可欠な資源、素材、食料等の安定供給の仕組みの提供や、産業を支えるモビリティ・インフラ・デジタルインフラ等の構築に取組む
②Global Energy Transition
エネルギー安定供給と気候変動対応双方の観点から、事業を通じた現実解を提供する
③Wellness Ecosystem Creation
健康・医療に加え、健康に通じる食等の人々のライフスタイルの質向上に繋がる価値を提供する
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