【事業・組織構成の概要】
トランスポート/ロジスティクス/トレード・サービス領域においてアカウントSEを保有するシステム部門です。
その中でトランスポート領域内の鉄道・バス領域向けの大規模SI事業をメインとし、DX活用によるサービス向上など、顧客への新たな価値を提供することをミッションとしています。
【職務内容】
大手航空会社向けのシステム開発におけるデータ連携基盤、認証基盤など、おもにテクニカル系の技術領域を担当いただきます。
※年間3000万人以上の国内線・国際線利用者の移動を支えるシステムです。技術で社会インフラを支える、社会に貢献できるSEとして活躍いただけます。
【具体的な業務】
プロジェクトのメンバーとして、以下の役割を担って頂く予定です。
-プロジェクトリーダのもとで、お客様と一緒になりアプリケーションの開発・品質確保を行う
-プロジェクト推進にあたり、お客様を中心としたステークホルダーとの調整を行う
【ポジションのアピールポイント】
・当組織は、航空領域という公共性の高いコンシューマ向けシステムを扱っています。事業領域が社会貢献・地域貢献に直結しています。
また、顧客との直接のコミュニケーションや、社内の関係部門との調整を図りながら、業務を遂行するSI事業の要となるシステム部門です。
・公共性の高い身近なコンシューマ向けシステムを扱っており、多くの人に役立っていることを体感できます。
・顧客から成果に対するダイレクトな評価が受けられ、仕事の手ごたえを実感でき、やりがいに直結します。
【想定キャリアパス】
業務経験を積みながら以下を選択可能です。
-ステークホルダを巻き込みPJの目的・目標を完遂させるマネジメントスキルを磨いてライン管理職へのパス
-技術スキルを磨いて専門技術に秀でたプロフェッショナルとしてのキャリアパス
プロフェッショナル(課長相当)の場合
【MUST】
複数のプロジェクトにおけるプロジェクトマネジメントの経験があり、最後まで完遂された経験がある方。
【WANT】
・航空システム業界の経験
・コンシューマ向けシステム開発の実務経験
主任の場合
【MUST】
以下すべてに該当する方
・要件定義~システム開発経験
・顧客折衝経験
・チームリーダーまたはサブリーダーの経験がある方。
【WANT】
・航空システム業界の経験
・コンシューマ向けシステム開発の実務経験
・IPA「応用情報技術者(FE)」以上の資格保有、または同等レベルの実務経験
【求める人物像・ソフトスキル】
・粘り強く責任感を持って、自ら考え推進していく積極性のある人物
・顧客や関係者との良好な関係を築くことができるコミュニケーション能力
・分析力・ロジカルシンキング
【職場環境】
・リモートワーク:週半分以上可能
・入社直後はOJTなどで出社ベースで対応いただきます。繁忙期などは出社数が増える場合もあります。
●休日
完全週休2日制(土曜日、日曜日)、祝日、年末年始、特別休日
年間休日126日(2025年度)
●休暇
入社年度の年次有給休暇の付与日数は、年間20日を入社月により按分とする。
年次有給休暇(翌年まで積立可、半日単位・時間単位取得制度あり)、ファミリーフレンドリー休暇、キャリアデザイン休暇、結婚休暇、産前産後休暇等
あり(原則3ヶ月)
給与改定:年1回(4月)
※当年度2月1日以前に入社し、翌年度7月給与支給日に在籍している者を昇降給の対象とする。
※当年度の評価にもとづき翌年度7月に給与改定額を決定するが、改定後の給与は4月から適用する。(4~6月分の差額は7月にまとめて支給)
年2回(12月、6月)
※査定期間は事業年度単位(4月~翌3月)とする。
※管理職は年間賞与を6月に一括支給する。
(採用時のグレードにより、6月の業績賞与のみとする。)
※主任以下は、年間賞与を12月、6月に分割支給する。
雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】 電力需給統括部 電力需給システム開発プロジェクトリード担当
【東証プライム上場 日本を代表する総合重工業メーカー】 社内SE(クラウドサービス基盤の構築・運用を担うインフラエンジニア)
【東証プライム上場 完成車メーカー】 プロダクト企画部 デジタルプロダクト開発における商品企画・プロダクトマネジメント
全員参加型のビジネス変革が成果を生み出し、キャリア人材の成長機会が増え続けています。
魅力ある地域と産業の未来を見つめ、 官民連携のあるべき姿を提言する
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます
人の営みと地球環境が調和できる社会。 車載電池は一つの有効な手段になる。
「成長の果実」を従業員の手に。 世界と日本で多くの企業が待ち望む、 新たな報酬制度の運用を支えたい。