【職務内容】
大手金融機関向けに提供しているインフラサービス(クラウド、コンテナ)や、各種システム基盤(オンプレミス)構築のリーダー、またはリーダー候補として、基盤事業に係る業務全般(設計・構築~運用、プロジェクト管理全般)を担当していただきます。
・サービス利用拡大に向けた各種エンハンス検討、提案活動(インフラモダナイゼーションを中心としたDX推進)
・サービス拡大に伴う新規環境構築プロジェクトの立ち上げから本番導入までのSIおよびPJ管理業務
・お客様や社内外関係者との調整/折衝
【ポジションのアピールポイント】
日本を代表する大手金融機関の次世代インフラを提供するクラウド/コンテナ/基盤事業のリーダーとして、
お客様のDX推進を現場で体感・協働しつつ、有識者支援の元で基盤技術(クラウド、コンテナ等)を身に付けることができます。そのリード顧客と常時相対し、NEC全社をリードするアカウントSEの立場として、全社横断での事例展開、ノウハウ共有などで社内外の関係者とのコミュニケーションも多く、人脈を広げ、新鮮な体験をする機会に恵まれた環境で業務を遂行することができます。
主任の場合
【MUST】
以下のすべてを満たすこと。
<経験>
・AWS/VMware/OpenShift(Kubernetesも可)/Linux/Windowsのいずれかを利用したシステムの基本設計~システムテストの全工程に携わった経験
・開発チーム(5名以上)を率いて、PJをリードした経験
<資格>
以下のいずれかを保有する事。
・AWS Solutions Architect-Professionalもしくは同等の資格
・Linux系の資格(LinuC、Red Hat認定システム管理者(RHCSA)等)
【WANT】
<経験>
・金融機関向けのシステム構築経験
<スキル>
・お客様や関係者とのコミュニケーション能力
・インフラ構築/運用関連ツールの実装経験(python、シェルスクリプト、golangなど)
担当の場合
【MUST】
以下のすべてを満たすこと。
<経験>
・Linuxサーバーの設計構築経験
<資格>(AWSポジションのみMUST)
・AWS Solutions Architect-Associateもしくは同等の資格
【WANT】
<経験>
・金融機関向けのシステム構築経験
<資格>
・Linux系の資格(LinuC、Red Hat認定システム管理者(RHCSA)等)
職位共通
【求める人物像・ソフトスキル】
・新規技術習得に対する前向き、積極的な姿勢
・主体性、リーダーシップ
・分析力、ロジカルシンキング
コアタイムなしのフレックスタイム制(標準勤務時間帯:8時30分~17時15分、標準所定労働時間:7時間45分、休憩時間:60分)
※裁量労働制の適用有(職務に応じて適用)
裁量労働制が適用される場合は7時間45分勤務したものとみなす。
●休日
完全週休2日制(土曜日、日曜日)、祝日、年末年始、特別休日
年間休日126日(2025年度)
●休暇
入社年度の年次有給休暇の付与日数は、年間20日を入社月により按分とする。
年次有給休暇(翌年まで積立可、半日単位・時間単位取得制度あり)、ファミリーフレンドリー休暇、キャリアデザイン休暇、結婚休暇、産前産後休暇等
あり(原則3ヶ月)
給与改定:年1回(4月)
※当年度2月1日以前に入社し、翌年度7月給与支給日に在籍している者を昇降給の対象とする。
※当年度の評価にもとづき翌年度7月に給与改定額を決定するが、改定後の給与は4月から適用する。(4~6月分の差額は7月にまとめて支給)
年2回(12月、6月)
※査定期間は事業年度単位(4月~翌3月)とする。
※管理職は年間賞与を6月に一括支給する。
(採用時のグレードにより、6月の業績賞与のみとする。)
※主任以下は、年間賞与を12月、6月に分割支給する。
雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
【東証プライム上場 日本有数の電機メーカー系プライムベンダー】 ITエンジニア(社会インフラのDX/GX事業 電力・エネルギー領域)
【 売上約1,500億円のエネルギーマネジメント企業 】 事業企画本部 エネルギー領域のデータサイエンティスト
【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】 需給推進部門 電力需給の業務基盤構築プロジェクトリード(主任)
全員参加型のビジネス変革が成果を生み出し、キャリア人材の成長機会が増え続けています。
魅力ある地域と産業の未来を見つめ、 官民連携のあるべき姿を提言する
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます
人の営みと地球環境が調和できる社会。 車載電池は一つの有効な手段になる。
「成長の果実」を従業員の手に。 世界と日本で多くの企業が待ち望む、 新たな報酬制度の運用を支えたい。