【募集職種の期待役割】
・マーケティング・広告領域に高い関心を持ち、お客様の事業の拡大に向けて、自分事として取り組む積極性
・データなどによって事象をファクトで語ることとともに、お客様の背景、課題の本質を推察する洞察力
・生活者、マーケティング、広告など、特定の分野で社内外の第一人者となり、長期取り組んでいただく
【具体的な職務内容】
●マーケティング領域全般に関するコンサルティング業務(戦略立案、実行支援)
[1] リサーチセグメント
・市場分析/予測、生活者リサーチ(インターネット、郵送、対面、FGIなど)
・富裕層調査、海外調査
・ステークホルダー調査、営業職員調査
・生活者インフラデータ、広告アクチュアルデータ提供
(基本属性、メディア/チャネル利用、思考傾向、消費傾向、実行動、購買実態、広告出稿状況など)
[2] コミュニケーションセグメント
・セグメンテーションおよびターゲティング戦略立案
・重要KPI抽出、ファネル/カスタマージャーニー構築
・広告効果測定、広報PR効果測定
・コミュニケーション戦略策定、メディア選定、クリエイティブ制作支援
・MMM(マーケティングミックスモデル)構築、メディアシミュレーション、出稿最適化
[3] ブランディングセグメント
・商品ブランド調査、ブランドコンセプト立案、ステータス定点管理
・企業ブランディング、中長期ブランドビジョン策定
・サステナビリティ事業ブランディング
・既存品のリブランディング、新商品/サービス導入支援および上市後ブランド育成
・マーケティングダッシュボード、BIツール導入
[4] 組織・マネジメントセグメント
・組織/業務フロー再構築
・ナレッジ整理、社内浸透支援
・伴走型支援、ブランドマネージャー育成、宣伝担当者研修
●社会提言、情報発信業務
・生活者トレンド把握、提言論文/レポート執筆
・寄稿、講演、取材対応、委員就任他
・広告効果賞、生活者ブランドランキング
・(主に学生向け)マーケティング分析コンテスト実施
【携わるビジネス・サービス・テーマ】
<プロジェクト例>
・広告の効果測定および次施策の戦略立案
・各事業領域における生活者動向の定期調査
【仕事の魅力・やりがい・キャリアパス】
・業界は問わず、大手企業様(約200社以上)へのコンサルティング活動をご提供しております。
・入社後は早いタイミングから、様々な業界の企業様と直接やりとりをし、信頼・案件を勝ち取ることが出来るポジションです。
・複数のプロジェクトに参加しながら、これまでの経験を活かしつつ、各人が裁量をもって新しい領域での経験を積んでいく事が可能です。
・男女比は約半々で20代が最も多い組織です。キャリア入社の方の経歴も多岐にわたっており、スキルアップしながら働く環境を目指しています。
・民間企業だけでなく、官公庁や社会の目線での提言ができます。
【必須スキル・経験・資格】
・コンサルティングファームにて、マーケティングに関するコンサルティング業務経験を有する方
・広告代理店、調査会社、事業会社にて、マーケティング、広告に関連する業務経験を有する方
・現段階での実務経験が少なくとも、マーケティング領域のコンサルティング業務に高い関心・興味を有する方
・新規事業立ち上げの実務経験。または、経験が無くても、高い関心・興味を有する方
●関連技術、スキル
・コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力
・統計ソフトウェア、プログラミング、DB、BIツールなどの経験(必須ではありません)
裁量労働制:業務目標の達成に関して、その遂行方法や時間配分をご本人にゆだねる制度。
完全週休2日制(土日)、祝日、年末年始、暑中休暇(連続1週間)、リフレッシュ休暇(連続1週間)
9日間の連続休暇を年二回取得できる(管理職を含めた全社員が対象)
有給取得率:例年7割前後
●出産・育児支援
・制度・仕組みの構築、社内情報発信を積極的に実施
・育休取得後の復職率99%、女性社員の育休取得率100%
・男性社員の育休取得率も年々上昇しており、2021年度は35.0%、平均取得日数は53日
各種社会保険完備
【総合電機メーカー直系の老舗コンサルティング会社】 業務改革・事業変革のコンサルタント
【メガバンクグループの信託銀行】 HRソリューション部 企業の人事やコーポレート・ガバナンス(ESG等)に係るコンサルティング・リサーチ・R&D業務
【東証プライム上場 財閥系海運会社】 事務系総合職
全員参加型のビジネス変革が成果を生み出し、キャリア人材の成長機会が増え続けています。
魅力ある地域と産業の未来を見つめ、 官民連携のあるべき姿を提言する
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます
「成長の果実」を従業員の手に。 世界と日本で多くの企業が待ち望む、 新たな報酬制度の運用を支えたい。
世界水準の研究、技術資産を活かして、 非金融領域に新しい価値を生み出し、 お客さまの新しい事業を支え続ける。