コンサルティング業界のQ&A
ここでは、コンサルティング業界について多く寄せられるQ&Aを紹介いたします。
-
具体的にどのような企業を紹介して頂けますか？
日系・外資を問わず、様々な企業を紹介しています。
当社は日系・外資を問わず、戦略、IT、会計、FAS、人事・組織、シンクタンク、業務系等、様々なコンサルティング企業との取引があり、これまでにも多くの方々の転職をお手伝いさせて頂いてきました。
コンサルティング関連職の転職体験記
下記リンクより紹介企業の一部を紹介致しますのでご参照下さい。
※社名非公開企業については掲載を控えています。社名非公開企業について知りたい方は、転職カウンセリングの際にお尋ね下さい。
紹介企業の一例はこちら
-
コンサルティングファームの種類について教えてください。
「戦略系」「IT系」「会計系」「人事系」「総研系」「特化系」と分類することができます。
コンサルティングファームは、その得意とする領域によって大きく分類されます。「戦略系」は経営戦略の立案、「IT系」はシステム導入・IT活用、「会計系」は財務・M&Aアドバイザリー、「人事系」は人材・組織、「総研系」はシンクタンク機能を持つファーム、「特化系」は特定業界に特化したファームがあります。
-
コンサルティングファームの組織形態の特徴について教えて下さい。
マトリックスの組織形態をとっているファームが多くあります。
「業界別スペシャリストから成るグループ」と、「ソリューション別スペシャリストから成るグループ」によるマトリックスの組織形態をとっているファームが多くあります。コンサルティング・プロジェクトでは、金融、通信、消費財等の業界別スペシャリストと、戦略立案やIT戦略等のソリューション別スペシャリストとがチームを組んで遂行していきます。
-
入社後の一般的なキャリアパスについて教えて下さい。
成長していくにつれ、いくつかのポジションを経験します。
多くのコンサルティングファームでは、アナリスト→コンサルタント→マネージャー→ディレクター→パートナーのように、成長に応じて責任の重いポジションを経験していきます。各ステップで求められるスキルや役割が異なり、特にマネージャー以上はプロジェクト管理やビジネス開発も担います。
一般的には、アナリストは情報収集や分析、資料作成などの実務を担い、コンサルタントは担当領域を持って仮説構築や課題解決の提案を行います。マネージャーはプロジェクト全体の進行管理やメンバー育成、クライアント対応を担い、ディレクターは複数案件の統括や新規案件の獲得をリードします。パートナーはファームの経営にも関わりながら、重要顧客との関係構築や事業拡大に責任を持つポジションです。
-
未経験で入社した場合、どのような教育・研修を受けられるのでしょうか？
勉強会やメンター制度、階級別トレーニング研修などがあります。
大手のコンサルティングファームをはじめ、社内制度が整備されている会社であれば、入社後の研修プログラムが充実している場合が多くあります。ケーススタディを用いた社内勉強会、先輩コンサルタントによるメンター制度、各ランクへの昇進時の階級別トレーニングなどがあります。
-
未経験で戦略系ファームに転職する場合、どのような経験やスキルが求められますか？
各ファームが強みとする分野や得意とするプロジェクトによって、求められる経験・スキルが異なる為、一概にこれだというものはありません。
ここでは過去に未経験で戦略系ファームへ転職された方々の経歴の一例を挙げさせて頂きます。
◆官公庁、シンクタンク、金融機関、総合商社、大手製造業、大手流通・小売業等
◆大手企業の経営企画・事業企画・マーケティング・海外営業・主計業務経験者
◆弁護士・公認会計士出身者等
※上述した通り、ファームの特色やプロジェクト状況等により、求められる経験が異なる為、上記経験が必ずしも求められる訳ではありませんし、また、上記以外の経験をお持ちの方で転職に成功されている方も多数いらっしゃいます。
-
コンサルタントになるには、MBAの取得は必須ですか？
MBAは必須ではありません。
MBAは必須ではありません。確かにMBAが役に立つことはありますが、入社の段階ではMBAを取得していない人も多くいらっしゃいます。また入社後にMBAの取得を希望する場合は、ファームによっては留学支援制度等があり、MBA取得のサポートを受けることができます。
-
コンサルタントになるには、英語力は必須ですか？
必須ではありませんが、あれば大きなプラスでしょう。
ファームにもよりますが入社時の応募条件として、必ず必要という訳ではありません。ただし英語ができれば大きなプラスになることは間違い無いでしょう。
入社後は、海外オフィスとの協業プロジェクト、海外ネットワークを活用した情報収集、ワールドワイドの研修等、英語が必要とされる場面があります。一方で、すべてのコンサルタントが必ず海外案件に関わる訳ではなく、担当する領域やプロジェクト、ファームの方針によって英語の必要度は異なります。
よって、英語力は必須条件とまでは言えないものの、対応できる案件やキャリアの選択肢を広げる上では有効なスキルと考えておくと良いでしょう。
-
コンサルティングファームの選考はどのような形で行われますか？
一般的な面接に加え、「ケースインタビュー」が行われることがあります。
職務経歴や志望動機等を問われる一般的な面接に加え、「ケースインタビュー」と呼ばれる面接があります。
「ケースインタビュー」とは、面接官がクライアントの立場で問題を提示し、それに対する解決策を提言するシミュレーション形式のインタビューです。
限られた情報をもとに仮説を構築し、論理的なアプローチによって解決策を導き、更にその内容を相手に納得してもらえるよう伝えるということを、限られた時間で行わなければなりません。これはまさに、コンサルタントに必要とされる多くの資質・要素を評価される場となります。
-
未経験でコンサルタントに挑戦する場合、年齢による制限は？
これまでの事例を踏まえると、30歳くらいまでと言えるでしょう。
当社がこれまでに転職のお手伝いをさせて頂いた実績に基づくと、コンサル未経験でコンサルタントに転職する場合、30歳位までの方が良いでしょう。中途採用では、年齢に応じて、より高度なスキルや専門性を求められる傾向にあります。よって、未経験でコンサルタントへの転身を目指す場合は、できるだけ早い段階で挑戦することをお勧めします。
-
コンサルティングファームの社員の定着率について教えて下さい。
日本のメーカーや金融機関と比較すると、平均勤続年数は短いと言えます。
社員の平均勤続年数が3年程度というファームもあれば、5年以上というファームもありますが、日本の大手メーカーや金融機関と比較すると、平均勤続年数は短いと言えます。
コンサルタントの退職理由は実に様々で、決してネガティブなものばかりではありません。もちろんハードワークや自分の能力に限界を感じて退職する方もいますが、その一方で、コンサルタントの経験を次のキャリアで活かす為に、前向きな転職を考える方が多いのも事実です。
コンサルタントを経た後は、事業会社で活躍される方や、自らビジネスを立ち上げる方、取引先から経営参謀としてスカウトされる方など、次のキャリアで成功を収める方が数多くいらっしゃいます。
-
コンサルティングファームは「Up or Out」と聞きますが・・・
一概に全てのファームが「Up or Out」ではありません。
一般的に「Up or Out」という言葉は、「昇進（Up）するか、そうでなければ退社（Out）するか」という意味で用いられます。一部のコンサルティングファームでは、厳格に「Up or Out」のルールを運用しているところもあります。
しかし実際のところ、会社側から社員に対して「Out」を宣告するケースはそう多くありません。入社して3〜4年以内で昇進できなかった場合は、自らコンサルタント以外の道を選択することが多いようです。そして次のキャリアで成功を収めている方が大勢いるのも事実です。
また人材育成や組織づくりについての考え方は、企業によって様々ですので、中には当然「中長期的に社員を育成していこう」という考えを持ったコンサルティングファームも存在します。
ですから、「Up or Out」という概念が、一概に全てのコンサルティングファームに該当するわけではありません。
下記、コンサルティングファームの幹部のインタビュー記事です。参考にして下さい。
-
コンサルタントの、その後のキャリアについて教えてください。
具体的には下記のようなキャリアがあります。
コンサルタントを卒業した方々の、その後のキャリアには以下のようなものがあります。
・事業会社の取締役、執行役員、その他マネジメントポジション
・事業会社の新規事業責任者、経営企画、事業企画
・インベストメントバンク、プライベートエクイティファーム等の金融業界スペシャリスト
・ベンチャー企業の経営者（起業家）
・コンサルタント時代の仲間と新たなコンサルティングファームの立ち上げ
・他のファームへ移籍・・・等
転職や起業を含め、様々なビジネスで経営に深く関わるポジションで活躍されている方が多くいらっしゃいます。
当社ではコンサルティングファーム出身者を対象とした求人も多く取り扱っていますので、コンサルタント卒業後のキャリアをお考えの方も是非ご相談下さい。
-
コンサルティングファームの筆記試験について教えて下さい。
筆記試験の主な内容は 「判断推理」 「数的推理」 「文章理解」 です。
コンサルティングファームの選考で筆記試験が課される場合、論理的思考能力や数的処理能力など、コンサルタントとしての基礎能力を問う問題が出題されます。主な内容は「判断推理」「数的推理」「文章理解」です。英語の問題が出題されるファームでは、辞書の持込を認めているところと、持ち込み不可のところがあります。
一般的に、筆記試験は60〜90分くらいで、1つの問題を1分弱〜2分程度で解くことが求められます。そのため、正確さだけでなく、限られた時間内で素早く処理する力も重要です。
試験対策としては、「判断推理」「数的推理」に関しては、国家公務員1種試験の参考書を、「文章理解」に関しては、GMAT（MBA取得のためビジネススクールに出願する際にスコアの提出を求められるテスト）の参考書をやっておくと良いでしょう。
また、筆記試験が課されるのは、候補者が異業種からの転職者や若手層の場合が多く、ファームで実務経験を積んできた候補者の場合、筆記試験をパスして次の選考ステップへ進むケースもあります。
