エリートネットワークは、大手を始めとした海運業界各社の選考事情に精通しています。
当社を通じて海運業界への転職を決めた方々の『転職体験記』も多数掲載しておりますので、ぜひご参考下さい。
海運会社は、船を使って世界中に物資や人を運ぶことを主な事業としています。運ぶ物資の種類に応じて様々な種類の船を使い分けており、
・鉄鉱石・石炭・穀物などの資源を輸送するドライバルク船（ばら積み船）
・原油・石油製品を輸送するタンカー（油送船）
・液化天然ガスを輸送するLNG船
・自動車を輸送する自動車船
・電気製品・衣類・生活雑貨など様々な貨物を輸送するコンテナ船
など、多岐にわたる商船で暮らしと産業を支え、世界経済に貢献しています。
その他にも、海と陸を結びコンテナ船サービスを支えるターミナル事業や、貨物の輸出入にかかる諸手配を代行し顧客に沿った物流サービスを提供するロジスティクス事業などがあります。
海運業界におけるキャリア採用は、「事務系」と「技術系」に大別されます。
事務系総合職は、貨物の輸送計画の策定といった輸送におけるプロジェクト管理や諸外国とのコミュニケーション、顧客との折衝、バックオフィス業務等、陸上における業務全般を担います。
事務系については、年1~2回のみ定期採用を行う企業も多くあります。
技術系総合職は、その中でも陸上技術職と海上技術職の二つに分けられます。
陸上技術職は造船における建造や保守といった「船」そのものに関わるのに対し、海上技術職は輸送における船や貨物の管理、航程管理といった、海上における業務全般に関わります。
これらの技術系総合職は、通年採用が行われるのが一般的です。
最近は総合職採用に加えて、IT・情報システム、サステナビリティ、新エネルギーの知見を持った専門人材に向けた、職種別採用を行う企業も増えています。
こうした職種別採用は、特定のエージェントを介してのみ募集を行うケースも見られます。
各企業によって募集されるポジションや選考方法が異なるため、自分に合う職種、応募のタイミング等を見極めることが重要です。
こうした海運業界の選考の複雑なポイントもしっかりと網羅した、実績の多いエージェントを活用することが、海運業界の厳しい選考を突破する鍵となります。
エリートネットワークは下記でご紹介する大手海運会社3社全てに入社決定実績を有し、各社独自の選考事情に精通しています。
当社を通じて海運会社への転職を決めた方々の『転職体験記』も多数掲載しておりますので、ぜひご覧下さい。
海運業界とは、船で物資や人を運ぶ「海上輸送」を担う企業群を指します。海上輸送は、海外との輸出入を担う「外航海運」と、国内の港と港を結ぶ「内航海運」に大別され、どちらも私たちの生活と経済を支える重要な社会インフラです。
特に島国である日本では、海外との輸出入の99.5%を外航海運が占めており、まさに経済の生命線と言えます。一方、内航海運も国内貨物輸送の約4割（トンキロ（輸送貨物量×距離）ベース）を担い、鉄鋼、石油製品、セメントといった産業基礎資材から、食料品や日用品まで、あらゆる物資の安定供給に貢献しています。
新型コロナウイルス蔓延時には、世界的な物流の混乱や「巣ごもり需要」の急増により、コンテナ船の運賃が歴史的に高騰。海運業界は異例の特需に沸きました。大手では連結売上高1兆円を超える企業も現れ、日本郵船株式会社は2024年の春季労使交渉で過去最大の約18%の賃上げを発表するなど、業界全体が大きな恩恵を受けました。
こうした海運業界では、事業内容や航路によって様々な企業が活躍しています。コンテナ船事業を統合した「Ocean Network Express (ONE)」を共同で運営する、日本郵船株式会社、株式会社商船三井、川崎汽船株式会社は、世界的なプレゼンスを誇ります。鉄鉱石や石炭などを運ぶばら積み船（バルカー）やタンカーに強みを持つNSユナイテッド海運株式会社や乾汽船株式会社、飯野海運株式会社なども独自の地位を築いています。
資源の少ない日本においては経済成長の要とも言える海運業界ですが、世界情勢により事業が大きく左右されうる側面を持ちます。
従来は資源・物資の運搬および船舶のリースを主事業としていましたが、現在はそれだけに留まらず、資源開発、海事コンサルティング、物流事業や不動産関連事業まで、海を越えて「社会インフラ」となるべく、事業フィールドを広げています。
気候変動・温室効果ガス削減という世界的潮流は、海運業界のビジネスに大きな変革をもたらしました。国際海事機関（IMO）による環境規制が年々強化されており、船舶燃料の硫黄分濃度規制（SOx規制）に続き、燃費性能規制（EEXI）や実績格付け制度（CII）も導入されています。
これに対応するため、従来の重油に代わるLNG（液化天然ガス）、そして次世代燃料として期待されるアンモニアや水素、メタノールなどを燃料とする船舶の開発と確保が、業界全体の最重要課題となっています。
また、国内物流を担う内航海運は、船員の高齢化と担い手不足という深刻な課題に直面しています。この状況は、陸上輸送における「2024年問題（トラックドライバーの時間外労働規制）」と相まって、国内物流全体の危機に繋がりかねません。
そこで注目されているのが「モーダルシフト」です。これは、トラックによる長距離輸送を、環境負荷が少なく、一度に大量輸送が可能な鉄道や船舶輸送に転換する動きです。内航海運は、このモーダルシフトの重要な受け皿として、その役割に大きな期待が寄せられています。
海運業界では、主に以下のような人材が求められる傾向があります。
日本と世界を物流で繋げることが海運業界の任務であるため、国内外問わず幅広い企業と取引を行っています。
また、物資が無事に顧客の元に届くまでには、多くの人の手が介在します。
それゆえ、多くの関係者とコミュニケーションを取り、チームワークで事業を推進していける人材が望まれます。
また、その取引相手は主に海外が中心となるため、高度な語学力が求められます。
海外企業との関係構築のためのコミュニケーションはもちろん、世界各地の国外拠点で活躍できる可能性も大いにあり、海外で働きたいという希望の強い方や英語力を活かしたい方には、非常にやりがいのある業界です。
加えて海運業界特有のニーズとして、船舶職員（船長、航海士、機関長、機関士等）として働くためには海技士資格が必要であるため、資格保有者は重宝されます。
しかし先に述べた通り、海運業界の事業は船舶に限られず、高い専門性を有していれば幅広いフィールドで活かすことができます。
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