エリートネットワークは、大手を始めとした海運業界各社の選考事情に精通しています。
当社を通じて海運業界への転職を決めた方々の『転職体験記』も多数掲載しておりますので、ぜひご参考下さい。
海運業界におけるキャリア採用は、「事務系」と「技術系」に大別されます。
事務系総合職は、輸送におけるプロジェクト管理や諸外国とのコミュニケーション、バックオフィス業務等、陸上における業務全般を担います。
事務系については、年1~2回のみ定期採用を行う企業も多くあります。
技術系総合職は、その中でも陸上技術職と海上技術職の二つに分けられます。
陸上技術職は造船における建造や保守といった「船」そのものに関わるのに対し、海上技術職は輸送における船や貨物の管理、航程管理といった、海上における業務全般に関わります。
これらの技術系総合職は、通年採用が行われるのが一般的です。
最近は総合職採用に加えて、IT・情報システム、サステナビリティ、新エネルギーの知見を持った専門人材に向けた、職種別採用を行う企業も増えています。
こうした職種別採用は、特定のエージェントを介してのみ募集を行うケースも見られます。
各企業によって募集されるポジションや選考方法が異なるため、自分に合う職種、応募のタイミング等を見極めることが重要です。
こうした海運業界の選考の複雑なポイントもしっかりと網羅した、実績の多いエージェントを活用することが、海運業界の厳しい選考を突破する鍵となります。
エリートネットワークは下記でご紹介する大手海運会社3社全てに入社決定実績を有し、各社独自の選考事情に精通しています。
当社を通じて海運会社への転職を決めた方々の『転職体験記』も多数掲載しておりますので、ぜひご覧下さい。
海運業界とは、船で物資や人を運ぶ「海上輸送」を担う企業群を指します。
島国である日本では、特に海外との輸出入の99.5%を海上輸送（外航海運）が占めており、海運は日本にとって欠かすことができないインフラであると言えます。
近年、新型コロナウイルスの蔓延による巣ごもり需要、ワクチン普及による経済回復により、海運業界は異例の特需となりました。
大手では連結売上高1兆円超にも上っています。日本郵船株式会社は2024年の春季労使交渉で過去最大の約18%の賃上げを発表しました。
こうした外航海運を主力事業とする企業には、日本郵船株式会社、株式会社商船三井、川崎汽船株式会社の大手3社に加えて、NSユナイテッド海運株式会社、乾汽船株式会社、飯野海運株式会社の名が挙げられます。
資源の少ない日本においては経済成長の要とも言える海運業界ですが、世界情勢により事業が大きく左右されうる側面を持ちます。
従来は資源・物資の運搬および船舶のリースを主事業としていましたが、現在はそれだけに留まらず、資源開発、海事コンサルティング、物流事業や不動産関連事業まで、海を越えて「社会インフラ」となるべく、事業フィールドを広げています。
さらに、気候変動・温室効果ガス削減という世界的潮流は、海運業界のビジネスに大きな変革をもたらしたと言えるでしょう。
船舶の燃料としての石油や重油の大量使用を見直し、脱炭素化や代替燃料の確保が海運業界全体の最重要課題となっています。
海運業界では、主に以下のような人材が求められる傾向があります。
日本と世界を物流で繋げることが海運業界の任務であるため、国内外問わず幅広い企業と取引を行っています。
また、物資が無事に顧客の元に届くまでには、多くの人の手が介在します。
それゆえ、多くの関係者とコミュニケーションを取り、チームワークで事業を推進していける人材が望まれます。
また、その取引相手は主に海外が中心となるため、高度な語学力が求められます。
海外企業との関係構築のためのコミュニケーションはもちろん、世界各地の国外拠点で活躍できる可能性も大いにあり、海外で働きたいという希望の強い方や英語力を活かしたい方には、非常にやりがいのある業界です。
加えて海運業界特有のニーズとして、船舶職員（船長、航海士、機関長、機関士等）として働くためには海技士資格が必要であるため、資格保有者は重宝されます。
しかし先に述べた通り、海運業界の事業は船舶に限られず、高い専門性を有していれば幅広いフィールドで活かすことができます。
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